Avinash KaushikのWeb Analytics AN HOUR A DAYから。
顧客行動の点で我々の周りに起きている驚くべき進化について理解しよう。顧客のオフラインとオンライン行動の境はぼんやりしてきており、ノンライン・マーケティングを企業は提供していくように、強いられるだろう。この変化を理解することが重要である。なぜならあなたの分析的な計測計画の基礎を、これが形作っていくからである。またマルチチャネル・マーケティングに浸かって、オンライン経験に対してオフライン・キャンペーンの影響を追跡し始めよう。
（ここから私のコメント）
面白い言葉なので、日本語で完全一致で検索しても出てこないが、英語だとこの本を始めとして色々出てきた。やはり英語は原書を何度も読まないと骨身に染みてこないというか、頭に残ってなかったなあ。ノンライン・マーケティングについて言えば、オンラインやオフラインの境界がぼやけている、というか明確にわざわざ区切ってマーケティングの話をする時代では最早ないという感じか。
クロスメディアとかマルチチャネルとか、数あるメディアやチャネルを駆使することばかりに気をとられずに、顧客参加型マーケティングをノンライン＝ボーダーレスに展開していけばよいのではないか？
そんな示唆をいただきました。
それをどうやって、『日本の労働生産性』が低迷する元凶となっている流通・サービス業（『IT・ネット業界』を含む）の皆さんと実現していくか？
この壁を突破する、あるいは風穴をあけることが、今年の目標です。
まずはBtoBの自社マーケティングで“顧客参加型”にチャレンジしつつ、クライアントのBtoCないしはBtoBtoCのマーケティング・シーンにおいても、実績を積み重ねていきたいと思います。
2009年の企業のネットマーケティング パソコンからケータイへのシフトが加速：NBonline(日経ビジネス オンライン) 2008年12月26日
こうしたケータイ対応強化の背景にあるのは、「今はパソコンとケータイを併用している人がほとんどだが、ケータイだけしか使っていない人の割合が増えている。将来、ケータイがパソコンを凌駕すると思っている」、「2015年までにはテレビやパソコンを越えるメディアになると想定している。これから先、とても大事なメディアになる」といったBtoC系企業の認識がある。
業界動向をちょっとだけ先読み！MarkeZine的トピックス2009：MarkeZine（マーケジン） 2008/12/26
インターネット×データベース×マーケティング
データベースを活用して、ビジネス／マーケティングに活かすという考え方は、昔からあると思いますが、2009年はマーケティングへの活用が、本格的に進んでいくのではないでしょうか。
ネットメディア×ブランディング
先日のニュースでも掲載しましたが、海外で、大成功を収めている女性向けサイト「Glam」が日本でのサービスをスタートしました。これからどのような動きを見せていくのかが、注目ですがこの記者発表会の際に印象だった言葉が「ブランドを扱う広告主は、ブランディングメディアを探している」という言葉でした。
不況の風を追い風にできるWeb戦略で2009年の勝ち組に 〜Web担/日経BP/MarkeZine連動コラム | Web担当者Forum 2008年12月26日
もしかしたら、これまでネットのことを理解しようとしていなかった（できなかった）年代の経営者も、必要に迫られてネットに目を向けるようになるかもしれませんね。そうなると、本来ならばあと20年かかるはずだったネットへの予算シフトが早まるかもしれません。
不況というと暗い話になることが多いのですが、ちゃんと成果を出せる人にとって、不況はチャンスだと考えてみると、年末年始も少し明るい気分で暮らせるかもしれませんね。
「商品軸のマーケティングからユーザー軸のマーケティングへ」 HMVの先端マーケティング・メソッド：MarkeZine（マーケジン） 2008/12/26
「これまで商品を軸にしたマーケティングやプロモーションが当たり前だったが、今後はユーザーを軸に転換し、よりパーソナルなアプローチが出来るよう取り組んでいきたい」と、今後の戦略とその意気込みを述べ、「特にモバイルについてはその傾向を強め、より一人ひとりのお客様が楽しめて購入しやすいものにしていきたい」と抱負を語った。
07年の１人あたりＧＤＰ、日本19位 Ｇ７で最下位 NIKKEI NET（日経ネット）：主要ニュース−各分野の重要ニュースを掲載 2008-12-25
日本の１人あたり名目国内総生産（ＧＤＰ）が2007年に世界19位となり、先進７カ国（Ｇ７）で最下位となったことが、内閣府が25日発表した07年度の国民経済計算でわかった。07年はユーロ高だったので欧州各国のＧＤＰが膨らんだ一方、日本はデフレ脱却が遅れて成長率が伸び悩んだためだ。日本の家計の貯蓄率は前年度比1.8ポイント低下し、2.2％と過去最低になった。低成長で日本経済の競争力が落ちている。
07年の日本の名目ＧＤＰは４兆3850億ドル。世界全体のＧＤＰに占める割合は24年ぶりに10％を割り込んだ前年（9.0％）より0.9ポイント下がり、8.1％となった。米国に次ぐ世界第２位は確保したものの、割合は1971年以来、36年ぶりの低水準で、国際的な存在感の低下は鮮明だ。
「顧客主権」革命―流通の大変革が始まった! | |
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■目次
第1章 「顧客主権」の時代が来た(供給主導(サプライ)から需要主導(デマンド)へ
e革命の本質と企業革新のビジョン ほか)
第2章 「顧客主権」を実現するマーケティング(操作型マーケティングと協働型マーケティング)
第3章 個人顧客主義から発するオン・デマンド型ソリューション(ライフスタイル・キーワードから読み解く時代の要請
常識を塗り替えるeマーケティング ほか)
第4章 顧客参加型ビジネスモデルの構築(インターネットで人・物・金・情報を循環させる
顧客参加型の商品生産をどうするか ほか)
■出版社/著者からの内容紹介
ものは商店の棚だけで買うものではない。そのシステムが徐々に普及しつつある。通信販売やインターネット・ショッピング、テレビ・ショッピングなど、ものの流通は、提供者側の思惑だけでは動かなくなってきた。つまり、供給過剰の社会（店の棚に商品が山と積まれる）では、スーパーマーケットや百貨店が流通の最先端で、そこに生産者と消費者の接点があった。しかし、これからの時代は、家にいる消費者が「ほしい」と思ったものを、生産者がつくる、もしくは供給するシステムに変わっている。本書は、こうした流通の大変革を理論と現場のレポートで構成した。
（財）店舗システム協会が、各界の著名人、専門家を集め、新しい時代の流通のあり方を懇切丁寧に解説している。第一章の中谷巌氏曰く、「フランス革命や産業革命」のイメージと同様に、顧客主導の流通革命を論じる執筆者もいる。この変革を多くのビジネスマンに気づいてほしい。
■内容（「BOOK」データベースより）
本書は、スピードを伴う情報社会にあって、多様な変化が見られる流通産業の動きを可能な限り多角的、複層的に分析することを目的とすると同時に、その変化の本質にかかわる問題提起と位置付け、オン・デマンド型の流通体系に関する議論を喚起することを意図したものである。早越した専門家、研究者、研究機関等が、各自の視点に基づいて、流通産業に起こっている変化を分析した提言や問題点を指摘し、その改善策も提示している。
■内容（「MARC」データベースより）
第二次流通産業革命の概要を提示し、顧客参加型価値創造のためのオン・デマンド・リテール・ソリューションの基本コンセプトについて紹介。これからのマーケティング戦略、ビジネスモデルを様々な分野の研究者が提言する。
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